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建設産業における金属消費量変化の要因分析と将来推計

研究番号:財団等助成金(公益財団法人LIXIL住生活財団 研究助成金)

畑山 博樹 

人々が社会を形成し活動するにあたって住環境および社会基盤の整備は不可欠であり、建設産業は経済発展において大きな役割を担っている。特に土木構造物や建築物は大量の金属資源を使用するため、建設産業は我が国における金属需要とその資源循環を検討する中で重要な位置を占めている。

本研究では、鉄鋼、アルミニウム、銅、亜鉛を対象として建設用途における消費量に影響を与える要因を分析し、国内の消費量を2050年まで推計した。各年の金属消費に寄与する因子として「新規着工面積」と「新規着工面積当たりの金属消費量(金属消費原単位)」を考慮し、両因子の過去の変化を分析した。例えば金属消費原単位は、鉄鋼と銅は1990年代から増加しているのに対し、アルミニウムはアルミサッシが普及した1980年以降横ばいに近く、亜鉛は単位鋼板量当たりの亜鉛消費量の減少が原因で消費原単位も減少傾向にあることが明らかになった。このような2つの因子の傾向を反映したシナリオ分析の結果、建設産業における鉄鋼の消費量は2010年の2,900万トンに対して2050年で3,500-8,100万トン、アルミニウムは2010年の50万トンに対して2050年で65-85万トン、銅は2010年の18万トンに対して2050年で22-55万トン、亜鉛は2010年の4万トンに対して2050年で2.6-6.6万トンになると推計された。

研究担当者